ジョン・ロックの政治哲学：近代リベラリズムの礎石
ジョン・ロック（John Locke, 1632-1704）は、17世紀イングランドの哲学者であり、その政治哲学は後の啓蒙思想、アメリカ独立革命、そして近代リベラリズムの形成に決定的な影響を与えました。リベラリズムの歴史をたどる上で、ロックの思想は避けて通ることのできない、まさにその礎石と言えるでしょう。彼の主著『統治二論（Two Treatises of Government）』（1689年）は、当時のイングランドの政治的状況、特に王権神授説に対する批判と、議会主権および人民の権利の擁護を目的として書かれました。本稿では、ロックの政治哲学の核心に迫り、それが近代リベラリズムにどのように受け継がれ、またどのような論点を提示してきたのかを考察します。
ロックの時代背景と『統治二論』の目的
ロックが『統治二論』を執筆した背景には、ステュアート朝の専制政治と、それに抵抗する勢力との間の緊張がありました。特に、ロバート・フィルマーによる王権神授説を擁護する著作『パトリアーカ（Patriarcha）』（出版は死後）への批判は、『統治二論』の第一論を占めています。フィルマーはアダムから王への家父長的な権威の継承を主張しましたが、ロックはこれに対し、聖書の解釈や理性の観点から反論を展開しました。
しかし、『統治二論』のより本質的な部分は第二論にあります。ここでロックは、政治社会がいかにして生まれ、その正当な権限がどこに由来するのかを、自然状態、自然法、社会契約といった概念を用いて論じました。これは、単に特定の政体を擁護するためだけでなく、政治権力の性質と限界、そして個人の権利に関する普遍的な原理を確立しようとする試みでした。
自然状態と自然法、そして自然権
ロックの政治哲学の出発点は「自然状態」です。トマス・ホッブズが自然状態を「万人の万人に対する戦い」と見なしたのに対し、ロックの自然状態は、理性によって支配される状態であり、各人は自然法に従うべきであるとされました。自然法は神によって与えられたものであり、人間の理性によって認識可能です。自然法は、誰も他者の生命、健康、自由、財産を侵害してはならないと教えます。
この自然法から導かれるのが「自然権」です。ロックは、人間は自然状態において、生命（life）、自由（liberty）、財産（estate/property）という不可侵の権利を持つと主張しました。特に「財産」は、単に土地や物品だけでなく、自己自身の身体とその労働の成果を含む広範な概念として捉えられています。ロックによれば、個人が自然から取得し、自己の労働を投入することによって、それはその個人の正当な財産となります。この財産権の思想は、近代資本主義社会における所有権の根拠としても重要視されることになります。
しかし、自然状態には欠点があります。それは、自然法を執行する共通の権威が存在しないため、各人が自然法の解釈者であり執行者とならざるを得ず、争いが生じた場合に公平な裁定が困難である点です。権利の行使が不安定であり、平和的な生活が脅かされる可能性があります。
社会契約と政治社会の形成
自然状態の不便を解消し、自然権をより確実に保護するために、人々は同意に基づいて政治社会を形成します。これがロックの社会契約論です。ホッブズの契約が主権者への絶対的な権力委譲を含むのに対し、ロックの契約は限定的です。人々は、自然権の全てを放棄するのではなく、自然法を執行し、争いを裁定する権力のみを、共通の権威である政府に信託（trust）します。
政治社会の究極的な目的は、人々の自然権、特に生命、自由、財産の保護（"preservation of their lives, liberties and estates, which I call by the general name, property"）です。政府は、この目的のためにのみ正当な権限を行使できます。政府の権力は絶対的ではなく、人民からの信託に基づいています。
政府の権限と限界、そして抵抗権
ロックは政府の権力を立法権、執行権、連合権（外交権）に分類しました。これらの権力の中で最も重要なのは立法権であり、それは人民の同意に基づいて法を制定する権限です。しかし、立法権も無制限ではありません。自然法に反する法を制定すること、人民の同意なしに財産を奪うこと、権力を恣意的に行使すること、立法権を他の手に委譲することなどは許されません。政府は人民の信託に忠実でなければなりません。
もし政府がその信託を裏切り、人民の自然権を侵害したり、社会契約の目的から逸脱したりした場合、人民にはその政府に対する抵抗権（right of resistance）があります。これは、政府が専制的な権力を行使しようとしたり、解体されようとしたりする場合に、人民が自己防衛のために新しい政府を樹立する権利です。ロックは、この抵抗権の行使は軽々に行われるべきではないとしつつも、人民の究極的な主権を確認する重要な概念として位置づけました。
ロック思想の意義とリベラリズムへの影響
ロックの政治哲学は、その後のリベラリズムに多大な影響を与えました。個人の自然権、特に自由と財産権の不可侵性を強調した点、政府の権力が人民の同意に基づき、かつ限定的であるべきだと主張した点、そして人民に抵抗権を認めた点は、近代リベラリズムの核心をなす思想となりました。権力分立（モンテスキューに影響）や立憲主義の発展にも寄与し、アメリカ独立宣言やフランス人権宣言などの文書にもその思想は明確に受け継がれています。
また、ロックの財産論は、単なる物理的な所有だけでなく、自己自身と自己の労働に対する権利を含むものとして、自己所有（self-ownership）論へと発展し、後のリバタリアニズムなど多様なリベラリズムの潮流に影響を与えています。
コミュニタリアニズムとの関連
ロックの思想は、しばしば個人主義の代表例として、コミュニタリアニズムからの批判の対象となります。コミュニタリアンは、ロック的な自然権論や社会契約論が、人間を社会や共同体から切り離された孤立した存在として捉えていると批判します。彼らは、個人のアイデンティティや価値観は、その個人が属する共同体や文化の中で形成されるものであり、権利や自由といった概念もまた、特定の社会的文脈の中で意味を持つと主張します。
ロック自身は、単なる原子論的な個人主義者ではなく、家族や教会といった共同体の重要性もある程度認識していたという解釈も可能です。しかし、政治社会の起源を個人の同意と権利保護に求めた点は、後のリベラリズムにおける個人と共同体の関係に関する議論の重要な出発点となりました。
まとめ
ジョン・ロックの政治哲学は、近代リベラリズムが依拠する基本的な枠組みを提供しました。自然権、社会契約、限定政府、抵抗権といった概念は、個人の自由と権利を擁護し、権力を制限するための強力な理論的基盤となりました。彼の思想は、その後の政治哲学や実際の政治制度に広範な影響を与えましたが、同時に個人と共同体の関係性や、権利の基盤といった点において、現代においてもリベラリズム内部やコミュニタリアニズムとの間で活発な議論が続けられています。ロックの思想を深く理解することは、現代のリベラリズムが抱える課題や、共同体主義との対立の根源を理解する上で不可欠であると言えるでしょう。